中小企業診断士 過去問
令和7年度（2025年）
問71 (企業経営理論 問21)

不適切
製品の品質向上は販売面での競争力には寄与しますが、特定のサプライヤーＢ社に部品Ｙを依存しているという供給構造そのものを変えるものではないため、供給リスクの低減には直結しません。

不適切
資源依存理論では、重要な資源を相手に依存している側はパワーが弱くなります。したがって、Ａ社のＢ社に対するパワーは弱いと解釈するのが適切です。

不適切
在庫の積み増しは一時的な供給途絶への緩衝（バッファ）にはなりますが、依存関係そのものを解消する根本的な解決策にはなりません。

適切
依存度を下げる最も有効な方法は、その資源の重要性を下げる（代替品を見つける、または使わない）ことです。部品Ｙを不要にすることは、Ｂ社への依存を構造的に断ち切る行動であり適切です。

不適切
Ｂ社が供給先を増やすと、Ｂ社にとってのＡ社の重要性が相対的に下がるため、Ａ社の交渉力はさらに弱まります。Ａ社のＢ社への依存度が下がるわけではありません。

製品Xの部品はB社からしか調達できず、製品Xの品質を向上させてもB社からの供給リスクを低減できないため不適切な選択肢となります。（品質の向上と供給リスクは、関係ありません）

A社はB社に対する資源依存度が高いため、A社のB社に対する相対的なパワーは弱く不適切な選択肢となります。

B社からしか調達できない製品Xの部品Yの在庫を増やすと、B社へますます依存することになり不適切な選択肢となります。

※他の選択肢で述べている「部品Yを使用しない新製品を開発する」、または「部品Yを内製化する」「部品Yの代替品（が存在する場合に限る）を、B社以外から調達する」などの対応によりB社への依存を低減または解消することが必要になります。

A社は部品Yを使用しない（＝B社から調達する必要がない）新製品を開発することで、B社への依存度を低減できるため正解の選択肢となります。

製品Xの部品はB社からしか調達できず、B社が部品Yの供給先を増やしてもA社のB社への依存度は低減しないため不適切な選択肢となります。

※本選択肢は、B社から見た資源依存度の論点です。現時点でB社は部品YをA社以外の複数のメーカーにも供給していますが、B社が更に複数の新規メーカーに部品Yを供給すると、B社のA社への依存度は低減します。

→B社が部品Yを5社に供給している場合、1社あたりの依存度は20%。供給先を10社に増やすと、1社あたりの依存度は10%に低下します。（簡便化のため、売上構成比は無視してください）