中小企業診断士 過去問
平成27年度（2015年）
問78 (企業経営理論 問26-1)

不適切です。

PBには価格が安く、それに伴いナショナルブランドよりも品質が劣るイメージがありますが、最近では高級路線のPBも販売されています。

不適切です。

小売業者に限られた特権ではなく、卸売業者なども販売できます。

不適切です。

PBとはプライベートブランドの略です。

適切です。

この記述は誤りです。

劣等財とは、消費者の所得が増えると、需要が減少する性質を持つ商品のことです。

PB商品は、かつては低価格を特徴とするものが多く見られました。

しかし、現在では品質やデザイン、独自の機能などを重視したPB商品も販売されています。

例えば、高品質な食品や、素材にこだわった日用品などがあります。

そのため、PB商品が一貫して低価格・低品質の商品として普及してきたわけではありません。

また、低価格の商品だからといって、必ず劣等財になるわけでもありません。

したがって、この記述は誤りです。

この記述は誤りです。

PB商品は、小売業者だけでなく、卸売業者などが企画・開発して展開することもできます。

例えば、卸売業者が独自のブランド商品を開発し、取引先の小売店を通じて販売する場合があります。

また、小売業者とメーカーが協力してPB商品を開発することもあります。

そのため、PB商品の取り扱いは、大規模な小売業者だけに認められた特権ではありません。

小規模な小売店でも、メーカーなどと協力することでPB商品を開発・販売できます。

この記述は誤りです。

PBは、プライベート・ブランド（Private Brand）の略称です。

パーソナル・ブランドではありません。

また、ヨーロッパでは、PBをオウン・ブランド（Own Brand）と呼ぶこともあります。

したがって、後半の説明は適切ですが、PBの正式名称を間違えているため、この記述は誤りです。

この記述が正しいです。

小売業者がPB商品を増やすと、独自の商品を販売できるため、競合店との差別化につながります。

また、商品の企画や価格設定に関与できるため、利益率を高められる場合もあります。

しかし、店舗の売場や棚のスペースには限りがあります。

そのため、PB商品を増やしすぎると、これまで販売していたNB商品の取り扱いが減る可能性があります。

例えば、消費者が特定メーカーの商品を購入したいと思っていても、その商品がなく、PB商品しか販売されていなければ、不満を感じる場合があります。

つまり、PB商品の構成比を高めることは、必ずしも顧客満足度の向上につながるわけではありません。

消費者の好みや需要を考慮しながら、PB商品とNB商品のバランスを取ることが重要です。