中小企業診断士 過去問
平成27年度（2015年）
問14 (経済学・経済政策 問14)

この記述は誤りです。

今回の図では、賃金率がwからw′へ上昇すると、最適な消費と余暇の組み合わせが、右上方向へ移動しています。

横軸は余暇時間R、縦軸は消費量Cを表しています。

そのため、最適な点が右に移動することは、余暇時間が増加することを意味します。

賃金率が上昇すると、代替効果によって余暇を減らそうとする一方、所得効果によって余暇を増やそうとします。

今回の図では、所得効果の方が大きいため、最終的に余暇時間が増加しています。

したがって、全効果によって余暇時間が減少するという説明は誤りです。

この記述が正しいです。

今回の問題では、1日24時間のうち、労働していない時間を余暇Rとしています。

労働時間Lと余暇時間Rの関係は、次のとおりです。

L＝24－R

つまり、余暇時間が増えれば、その分だけ労働時間は減少します。

賃金率が上昇すると、所得効果と代替効果が生じます。

所得効果では、賃金が高くなったことで、以前と同じ所得を得るために必要な労働時間が短くなります。

そのため、余暇を増やして労働時間を減らそうとします。

一方、代替効果では、1時間働くことで得られる所得が増えるため、余暇を減らして労働時間を増やそうとします。

この2つの効果は、労働時間に対して反対方向に働きます。

今回の図では、賃金率の上昇後の最適な点が右に移動しているため、余暇時間が増加しています。

これは、所得効果が代替効果を上回っていることを意味します。

したがって、全効果によって労働時間が減少するという説明が正しいです。

この記述は誤りです。

所得効果とは、賃金率が上昇して所得を得やすくなることで、消費や余暇の選び方が変わる効果です。

一般的に、余暇は所得が増えると需要も増える正常財として考えられます。

例えば、時給1,000円で1日8時間働いている人は、1日8,000円の所得を得ています。

この人の時給が2,000円に上昇した場合、4時間働くだけで同じ8,000円を得ることができます。

そのため、以前より働く時間を短くして、自由に使える時間を増やそうとする場合があります。

これが所得効果です。

つまり、所得効果は余暇時間を増やし、労働時間を減らす方向に働きます。

したがって、所得効果によって労働時間が増加するという説明は誤りです。

この記述は誤りです。

代替効果とは、賃金率が上昇することで、余暇と労働のどちらを選ぶ方が有利かが変化する効果です。

賃金率が高くなると、1時間働くことで得られる所得が増えます。

例えば、時給1,000円の場合、1時間の余暇を選ぶと、1,000円の所得を得る機会を失います。

しかし、時給が2,000円に上昇すると、1時間の余暇を選ぶことで、2,000円の所得を得る機会を失うことになります。

つまり、賃金率が上がるほど、余暇を選ぶことで失う所得が大きくなります。

このように、余暇を選ぶために諦める所得のことを、余暇の機会費用といいます。

賃金率が上昇すると、余暇の機会費用が高くなるため、労働者は余暇を減らして、働く時間を増やそうとします。

したがって、代替効果は余暇時間を減少させ、労働時間を増加させる方向に働きます。

そのため、この選択肢は誤りです。