中小企業診断士 過去問
平成27年度（2015年）
問8 (経済学・経済政策 問8)

この組み合わせが正しいです。

aは、名目賃金率が硬直的な場合の総供給曲線について説明しています。

「名目賃金率」とは、労働者に支払われる賃金を、そのまま金額で表したものです。

また、「硬直的」とは、簡単には変化しないことを意味します。

例えば、労働者の時給が1,500円で固定されている場合を考えます。

この状態で物価が上昇すると、企業が販売する商品の価格は高くなりますが、労働者に支払う賃金は変わりません。

そのため、企業にとって労働者を雇う負担が、商品価格と比べて相対的に小さくなります。

すると、企業は雇用を増やして生産量を拡大しやすくなります。

このように、物価が上昇すると生産量も増加するため、総供給曲線は右上がりになります。

また、cについても、技術進歩によって生産効率が向上すると、同じ労働力や設備でも、より多くの商品を生産できるようになります。

例えば、新しい機械を導入することで、これまでより短い時間で多くの商品を製造できるようになります。

その結果、同じ生産量をより低いコストで供給できるため、総供給曲線は下方（右方）にシフトします。

したがって、aとcの両方が正しい内容です。

この組み合わせは誤りです。

aの内容は正しいです。

名目賃金率が硬直的な場合、物価が上昇すると実質賃金率が低下し、企業が雇用や生産を増やしやすくなるため、総供給曲線は右上がりになります。

しかし、dの内容が誤っています。

原油価格が高騰すると、企業の生産コストが増加します。

例えば、原油価格が上昇すると、工場の燃料費や商品の輸送費などが高くなります。

企業は、以前と同じ価格では商品を生産・販売しにくくなるため、供給量を減らしたり、販売価格を引き上げたりします。

その結果、総供給曲線は下方ではなく、上方（左方）にシフトします。

したがって、dのシフト方向が誤っています。

この組み合わせは誤りです。

cの「技術進歩が生じると、総供給曲線は下方にシフトする」という内容は正しいです。

しかし、bの内容が誤っています。

「実質賃金率」とは、名目賃金率を物価で割ったもので、賃金によって実際にどのくらいの商品やサービスを購入できるかを表すものです。

実質賃金率＝名目賃金率÷物価

実質賃金率が硬直的な場合、物価が変化しても、実質賃金率は一定に保たれます。

例えば、物価が上昇したときに名目賃金率も同じ割合で上昇すれば、実質賃金率は変わりません。

この場合、企業が労働者を雇う実質的な負担も変わらないため、物価の上昇だけを理由として雇用や生産を増やすことにはなりません。

そのため、実質賃金率が一定であれば、総供給曲線は右上がりではなく、垂直になると考えられます。

なお、GDPが完全雇用水準を下回り、非自発的失業が存在していても、実質賃金率が一定であれば、総供給曲線が右上がりになるとは限りません。

したがって、bの説明は誤りです。

この組み合わせは誤りです。

bとdの両方が誤っています。

bについて、実質賃金率が硬直的な場合、物価が変化しても実質賃金率は変わりません。

そのため、物価の変化に応じて企業の雇用や生産が増減する仕組みが働かず、総供給曲線は右上がりではなく、垂直になると考えられます。

また、dについて、原油価格が高騰すると、企業の生産コストが上昇します。

例えば、ガソリン代や電気代、原材料の輸送費などが増えると、企業は同じ商品を生産するために、以前より多くの費用を負担する必要があります。

その結果、同じ物価水準で供給できる生産量が減少するため、総供給曲線は上方（左方）にシフトします。

したがって、bとdの両方が誤りです。